NEWS

中国、年内に空母の運用を実施―戦闘群の形成を狙う

海外軍事
読売新聞は4日、中国が2011年内にも空母の運用を開始し、戦闘群の形成を行うという内容の記事を掲載した。
今回の掲載された内容によると、中国が1998年にウクライナから購入した旧ソ連製空母「ワリャーグ」を、今後国産する空母の実戦配備を想定した訓練用として本格運用するといった内容となる。

以前より空母の保有について並々ならぬ強い関心を持っている中国としては、国産空母の保有に先駆けて、輸入空母での保有を開始することとなる。

空母「ワリャーグ」は、旧ソ連・ウクライナで1985年より建造され、91年12月のソ連解体により本艦が未完成状態のまま翌年3月に工事が中断された。ワリャーグと同型となる空母アドミラル・クズネツォフがその後のロシア海軍での現役空母を勤めただけに、当時ロシア海軍もワリャーグの保有に意欲を示していたと伝えられている。ソ連崩壊以降、ワリャーグの所有権は建造地ウクライナへ移され、98年に中国が購入を行い現在に至っている。なお中国へのワリャーグの購入は、香港の企業家が「マカオでカジノにする」という名目でおよそ2,000万ドルで購入されたと伝えられている。

80年代以降において中国は「ワリャーグ」のほかに、鉄くずやレジャー施設転用を名目として、退役した空母を複数購入していることが防衛省の発表でも明らかになっている。ワリャーグと同じく、旧ソ連製としてはキエフ級空母「ミンスク」と「キエフ」、そして英国製ではマジェスティック級空母「メルボルン」を購入していたことが防衛白書内で報告されている。

なお、ワリャーグは米海軍が保有する空母では一般的となっているカタパルト形式での離陸が行えず、飛行甲板(スキージャンプ台)から離艦させるタイプとなる。

今回紹介したソース元となる読売新聞の記事によると、防空「3次元レーダー」が艦橋最上部に設置されていることなどから、艦内設備が独自に改善されている可能性を指摘している。しかしながら、現在のところ中国が空母や大型艦艇の建造経験が極めて少ない為、その技術的な革新が実施されているかについては疑問を抱かねばならないと言えるだろう。


参考記事:
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20110103-OYT1T00557.htm
http://www.clearing.mod.go.jp/hakusho_data/2010/2010/html/m1232400.html
http://plus.yomiuri.co.jp/article/words/%E3%83%AF%E3%83%AA%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%82%B0

過去の関連記事:
米海軍、電磁式カタパルトでの戦闘機射出実験に成功


同じカテゴリー(海外軍事)の記事画像
「Aimpoint T-1は捨てたほうがいい」元デルタのインストラクターが講座での使用を禁止
ドイツが独自の第6世代ステルス戦闘機(FCAS)を組み立てる新プログラムの初期段階に
米陸軍研究所がアーマーベストに取り付け、武器携行時の兵士の重量負荷を軽減させる「第3の腕」を研究中
米陸軍が多領域戦場での負傷者救護を目的にCH-47のようなドローンの利用を計画
米陸軍が疲労骨折防止と身体能力向上を狙って、新兵に夜食用の「チョコレート・スナックバー」支給を計画
コーヒーチェーン最大手のスターバックスが、2025年までに25,000人の退役軍人らの雇用計画を発表
同じカテゴリー(海外軍事)の記事
 「Aimpoint T-1は捨てたほうがいい」元デルタのインストラクターが講座での使用を禁止 (2017-03-27 19:03)
 ドイツが独自の第6世代ステルス戦闘機(FCAS)を組み立てる新プログラムの初期段階に (2017-03-27 14:26)
 米陸軍研究所がアーマーベストに取り付け、武器携行時の兵士の重量負荷を軽減させる「第3の腕」を研究中 (2017-03-27 13:09)
 米陸軍が多領域戦場での負傷者救護を目的にCH-47のようなドローンの利用を計画 (2017-03-24 18:53)
 米陸軍が疲労骨折防止と身体能力向上を狙って、新兵に夜食用の「チョコレート・スナックバー」支給を計画 (2017-03-24 16:48)
 コーヒーチェーン最大手のスターバックスが、2025年までに25,000人の退役軍人らの雇用計画を発表 (2017-03-24 13:52)

この記事をブックマーク/共有する

この記事をはてなブックマークに追加

新着情報をメールでチェック!

ミリブロNewsの新着エントリーをメールでお届け!メールアドレスを入力するだけで簡単にご登録を頂けます!

[入力例] example@militaryblog.jp
登録の解除は →こちら

ひとつ前のニュース ひとつ次のニュース

PageTop