Credit: Air Force Research Lab

米軍需最大手のロッキード・マーティン社が、空軍研究所（AFRL: Air Force Research Laboratory）から2,630万ドル（＝約30億円）の予算を獲得し、戦闘機用の高出力レーザーの生産をおこなうことになった。同研究所は、2021年までに戦術戦闘機でレーザーを試験する予定が示されている。

今回の契約は、航空機に搭載されたレーザーシステムの能力の実証を図ることを目的とした空軍の高出力兵器開発計画、「自己防衛高出力レーザー実証（SHiELD: Self-protect High Energy Laser Demonstrator）」の一部に当たるもの。

開発に成功すれば、現在よりも安価に対地攻撃や、空対空における敵脅威の排除おこなえる「ゲームチェンジャー」として期待が寄せられており、今回の取り組みはその大きな進展になるものとみられている。

昨年2月の報道では、空軍が2021年までに第5世代・第6世代戦闘機に向けた防御レーザー兵器の取得を検討していることが伝えられていた。